マイクロソフト社とのやりとりはまだ続いている。昨日は日本のエイジェンシーとやりとりして、結果は最終的にはうまくいかなかった。何度も何度も同じことを繰り返している。今日は意を決して、マイクロソフト社にOffice 2019の新しいバージョンを再インストールしてもらおうと思った。4時間かかって結果的には結論を得ていないが、office 365をインストールすることになった。1ヶ月は無料で使用できるのだが、そのあとは毎月支払わなければならないソフトなので、これは不要だ。私はoffice 2019の永久使用版を購入しているので、これが機能するようにしてもらいたい。とりあえず、ワードは使えるようになったが、今晩の８時半にもう一度、アメリカから私に連絡がくることになった。
まず、Windowsのコンピュータにはマイクロソフト社のOfficeがインストールされている。Macはマイクロソフト社のものではないので、officeを購入しなければならない。以前だとCDなどでインストールすることになっていたので、自分でも再インストールはできた。いくつものコンピュータにコピーする人がいることから、この方式をやめた。コピーは違法だが。そしてコンピュータ側にいろんな制限や、ウィルスを防止するために、さまさまな制限がかかったりする。今日はかなり専門的な人が加わって、私のコンピュータの中を除いていたが、結果として解決しなかった。夜のセッションを待つことにする。
政府はデジタル庁を設置して、デジタル化社会を構築することをめざしている。その目的は何かを考えれば、個人の情報や行動まですべて監視しようとするものだとすれば、これに対してさまざまなブロックが起こるだろうし、妨害するグループも現れるだろう。それらを解決するには、高度な技術者が必要になるので、そう簡単にデジタル化は難しいだろう。官庁や役所や学校などで、ますそのインフラ化が実現しなければ、なかなか難しいだろう。
日本社会は、ワクチン一つうてない、マスク二枚を配るのにも、10万円を振り込むのにも、時間がかかった。それで、マイナンバーのカード化などと騒いでいるが、それすらうまくいかない。地方自治体にまかせれば、そこには住民登録も、保険行政も、年金制度もすべてデジタル化されている。それらが相互に統合できないところに、問題がある。なぜ統合しなければならないのかを明確化しなければならないが、それが政府にはできない。個人を国家が支配したいということが見え見えだから。基本的な姿勢をしめせなければ、デジタル庁構想はいつのことやら。
またデジタル改革担当大臣平井卓也氏の最近のひどい発言は許しがたい。『NECには（五輪後も）死んでも発注しない』『今回の五輪でぐちぐち言ったら完全に干す』『どこか象徴的に干すところをつくらないとなめられる』と発言している。政権を担う人がこんな姿勢では、どうしようもない。
毎日いまだにAmazonを名乗る詐欺グループが不特定多数にメールを送りつけ、「あなたのアカウントが。。。。」とメッセージがくる。その返信アドレスを見ていると、amaozn や amoazonとか紛らわしいアドレスになっている。幼稚な詐欺グループのメールだが、うっかり引っかかる人もいるだろう。こんな犯罪をどう取り締まるのか。まったく取り締まれないのも不思議なことだ。
私は1ヶ月ほど前にアマゾンで買い物をして以来、アマゾンでもう物は購入しないことにした。また、カードを変更したので、私の銀行口座からは不正取引はないと信じたい。これがもし不正使用があったとすると、銀行口座が狙われていることになる。まあ、そんなことはないだろうが。デジタル社会では予想しないような犯罪が起こり、私自身の個人情報はダダ漏れになっている。
アジサイが満開になってきた。
