Mwenge Keikoのつれづれ日記

アフリカの人びとや文化の出会いを通して

地デジに思うーー続編

 新しい発見があった。アナログテレビの片隅に「あと〜日」でテレビが観られなくなると表示されていたので、大慌てでチューナーを購入し、取り付けたことで古いテレビも無事に生き延びた。
 ところが、マンションにあるテレビには、「あと〜日」表示がなく、画面の右上に「デジアナ変換」という表示が出ていることに気づいた。大急ぎでインターネットで調べてみると、総務省が「デジアナ変換」事業を行う業者に補助金をだし、協力を求めていたものだ。私が住む地域は、都ビジョンに6月23日に導入が認められたばかりだった。大急ぎでチューナーを取り付けなくてよかったことになる。こうした情報はいっさい個人に伝えられることなく、毎日新聞の折り込み広告はデジタルテレビの買い替えを煽る。
 総務省のホームページによれば、ケーブルテレビに加入している2409万所帯にサービスが提供されるという。マンションのような集合住宅ではケーブルテレビがすでに導入されていることも多い。アナログ放送が終わる7月24日を直前に、「デジアナ変換」サービスを2015年3月末まで受けられるので、これまでのアナログテレビで視聴が可能になってたことを、誰にでもわかるように知らせないのだろうか。相談窓口にたずねてくる人にだけ、知らせるというのだろうか。私は、一度相談窓口に電話をして、デジタルテレビに変えたが、受信できないテレビ局があることを相談したときに、対応は「アンテナを変えてください」というもので、ムダな消費を促すものであった。結局は京都市内の特殊状況によるもので、アンテナやテレビの買い替えだけで済むことではなかった。相談窓口は高圧的な態度で対応し、デジタルテレビを買い替えれば問題解決というようなものであったことに、私は何とも納得がいかず、抵抗しつづけていた。
 総務省は、なぜ重要な情報を平等に公平に正確に伝えないのだろうか。